みんなの平均年収が気になる 50代の平均年収と中央値は?月の手取りはどれくらいになる?

50代は年収のピークを迎える年代です。そんな50代の平均年収や中央値は、一体どれくらいなのでしょうか。そして、月の手取りはどれくらいになるのでしょうか?50代は子育てもピークに差し掛かり、学費が最も必要とするいちばん大変な年代とも言われています。どれくらい大変なのか、ここで一度イメージしてみましょう。

50代は年収のピーク

労働人生において、一般的に50代は年収のピークなっています。

国税庁のデータによると、男性の年収のピークは55~59歳で、女性は50~54歳のようです。

つまり60代に入ると、役職定年や再雇用などで、一般的には年収が下がるということです。

現在の定年年齢は65歳なので、ピーク時から収入が下がっても、あともう5年ほどは働き続けることになります。

今後、定年年齢が引き上げられ、70歳となったとしても、おそらく年収のピーク時期は変わらないのではないかと予想されます。

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50代の平均年収

50代が年収におけるピーク年齢とのことですが、平均年収としてはどれくらいなのでしょう。

50代前半(50~54歳)の平均年収は男性で679万円、女性で320万円です。

50代後半(55~59歳)の平均年収は、男性が686万円、女性が301万円です。

確かにこの数字からも、男性は50代後半の方が年収は高く、女性は50代前半の方が高い数値を示していますので、先に紹介した男女間での年収ピーク時のズレは確かなようです。

50代という大きなくくりとなると、男性の平均年収は約682万円、女性の平均年収は約310万円となります。

男女差で2倍以上の格差があります。これは女性が給与の高い役職に就く割合が、そのぶんだけ少ないということを表しているのでしょう。

50代の年収の中央値

「自分は50代の男性だが、682万円も年収はないぞ!」と嘆く前に、平均年収っというマジックについてお伝えしましょう。

平均値は50代の人たちの年収を全て加算し、それを人数で割った数字です。

例えば年収1000万の人が1人と年収が250万の人が2人いた場合の平均年収は500万円になるように、各自の実際の年収とは少しずれた数字となって現れるのが平均値です。

概ね飛び抜けて年収の多い人により、平均値はたいてい引き上げられるものです。

そこで、最も多く人が集まっている年収の層を見てみましょう。それは中央値を調べてみるとわかります。

50代前半(50~54歳)の年収の中央値は、男性で387万円、女性で241万円です。

50代後半(55~59歳)の年収の中央値は、男性が384万円、女性が235万円です。

これらから50代という大きなくくりとなると、男性の年収の中央値は約385万円、女性の平均年収は約238万円となります。

年収と比べると、男性で280万円、女性で60万円ほど、中央値は少なくなっています。ここから男性の給与の方に、格差が大きいということがわかります。

しかし、年収ピークの50代と言えど、多くの男性は400万円弱、女性は240万円程度ということですので、これだとなんとなく自分の年収と比べても、想定の範囲内の数字かなと思えてきます。

都市部と地方とでは物価も異なりますので、同じ年収400万円でも、生活費の過不足感は異なると思いますが、都市部で年収400万円よりも、地方在住で年収400万円の方が余裕ある生活ができるのは言うまでもありません。

また、50代は子供の学費などで最も支出の多い年代でもあります。

大学などに通う子供が複数人いるような家庭の場合、住宅ローンなどの支出も併せ、年収400万円ではなかなか生活が厳しいです。

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月収と手取り

50代の男性の年収の中央値が385万円ということで、これを月収に直すと、およそ32万円ということになります。

月収32万円の場合、健康保険や厚生年金などの社会保険料、所得税や住民税などの税金を差し引くと、手取りは約25万円ほどになります。

この状況で、たとえば大学に通う子供がひとりいる場合を考えてみましょう。

大学の学費は、国公立で平均して年間94万円、私立文系で140万円、私立理系で180万円ほどかかります。

月で割ると、国公立で月7.8万円、私立文系で月11.7万円、私立理系で月15万円です。

手取り25万円のうち15万円(私立理系)も持っていかれたら、生活どころではありません。

ましてや同時期に2人も大学に在籍する子供がいるとなると…。

如何に家庭における教育費の負担が大きいかがわかります。これでは少子化は改善されないわけです。

ただし、さすがにここまで個人負担の高い状況を国も放ってはおらず、大学の授業料が免除・減額となる「大学無償化」といった制度を設けています。

基本的に世帯年収が460万円以下であれば、入学金・授業料の免除・減額を受けられる制度です。

※ただし細かな諸条件を満たす必要がありますので、世帯年収が460万円以下でも制度を受けられない場合もあります。

詳しくは、独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)のホームページをご参照ください。

独立行政法人日本学生支援機構(JASSO)ホームページはこちら

まとめ

首都圏在住、現在50代の自分の周りには、大卒でわりと大手の企業勤めのサラリーマンが多いせいか、けっこうな額の年収をみんな得ています。

既婚者で子供がいる家庭では、もれなく子供は私立中学に通っていたり、家も都内に戸建てを持って既に完済しているとか、タワマンに住んでいるものもいます。

感覚的には年収700万から800万くらい?奥さんもフルで働いていたりすると、世帯年収だと1000万くらいあるイメージです。中には年俸1200万というのもいました。

やはり50代って結構稼いでいるんだなぁと感じていましたが、今回調べてみたところ、50代でもみんながみんな、そんなに稼いでいるわけではないということがわかり、ちょっと安心しました(笑)。

大卒で都内の大手企業勤務というのは、最も良い給料を得る条件なわけで、全体から見るとそれは極一部の人とも言えます。

それに、話を聞いてみると、稼いでいる額が高いぶんだけ、やはり仕事の責任も重く、かなりキツい面もあるようです。家は買ったが、ずっと単身赴任続きでほとんどその家に自分は住んでいないとか、毎日始発で家を出て、帰宅は終電だとか。

やはり、ラクして稼げる仕事はないんだなと感じた次第です。そして、たくさん稼いでいても、必ずしも幸せでない人も…。

もちろん収入に困るのもよくありませんが、大切なのはその人に合ったバランスなのでしょう。

なので、人の年収と比較するのは、やめにしようと思いました(笑)。

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