補聴器は安いだけで選んじゃダメ!購入費用を抑えて入手する方法

補聴器は安いというだけで選ぶと、後で後悔します。聴覚を補助する大切な機会ですから。機能のしっかりとした安全に使えるものを選びましょう。補聴器は高額ですが、費用を抑え精度を利用した入手方法もあります。安い補聴器を買うのではなく、結果的に費用が抑えられる方法をご紹介します。

補聴器は安いだけで選んではダメ

耳の聞こえが悪く、補聴器を必要としたときに、安易に安い補聴器を選んではいけません。

補聴器は大切な聴覚という機能を補助する重要な役割を担う機器です。

機能のしっかりとした安全な補聴器を選ぶようにしましょう。

補聴器が高いからという理由で安価なものを選ぼうとしているのなら、次に説明する補助金制度についての項目を読んでみてください。

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補聴器購入の補助金とは

聴力が障害程度と認定された場合、身体障害者として認定され、補聴器購入時の補助を受けることができます。

この補助精度を利用すると、価格の10分の1程度の費用で補聴器を手に入れることができます。

聴覚障害の等級は高度難聴と重度難聴とに分かれ、軽度のものから重度のものへ6級~2級と分かれています。

6級の障害の状態は以下の状態です。

  • 両耳の聴力レベルが、それぞれ「平均70デシベル以上」のもの(40cm以上の距離で発声された会話語を理解し得ないもの)
  • 一側耳の聴力レベルが「平均90デシベル以上」、他側耳の聴力レベルが「平均50デシベル以上」のもの

まずは耳鼻科により、ご自身の張力レベルを診断してもらいましょう。

それが6級以上の高度難聴にあたる場合は、障碍者手帳の申請をしましょう。

身体障害者手帳申請の流れは、以下の通りです。

  1. 役所から障碍者手帳申請の交付申請書をもらう
  2. 交付申請書を持参し指定された耳鼻科にて身体障害者診断書を書いてもらう
  3. 役所へ交付申請書と身体障害者診断書を提出
  4. 身体障害者手帳が発行される(発行まで約1ヶ月)

補聴器購入費用は医療控除の対象にもなる

補聴器購入にあたり耳鼻科への診察や補聴器の購入費用も、一定の条件を満たしていれば医療費控除の対象として認められます。

医療費控除としての補聴器購入の流れは、次の通りです。

  • 補聴器購入前に医師による診断を受ける
  • 補聴器相談医が必要事項を記入した「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を受け取る
  • 補聴器販売店にて「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を提出し、補聴器を購入
  • 補聴器販売店で「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」の写しと補聴器購入費用の領収書をもらう
  • 確定申告の際に、医療費控除対象として費用を申請する
    ※「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」の写しと補聴器購入費用の領収書はなくさないよう控えておくこと
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まとめ

聴力レベルが落ちてきて、日常生活に不具合が生じ始めたなら、一度耳鼻科にて聴力レベルを測定してもらってください。

その診断結果によっては、身体障碍者の認定を受けることにより、補聴器購入の補助制度を受けることができ、負担金額を著しく抑えることができますので、利用しない手はありません。

詳しくは医師や最寄りの役所に聞いてみてください。詳しく説明してもらえると思います。

また、補聴器購入にかかった費用や診察代も、確定申告時の医療控除として認められる場合もあります。

医療控除は年間で使用した医療費の合計が10万円を超える部分が適用控除額となります。

所得税の還付や翌年の住民税などにも影響してくる部分です。

医師の診断のもとに補聴器を購入した場合は、「補聴器適合に関する診療情報提供書(2018)」を利用して、忘れずに医療費控除に加算しましょう。

これらを利用することで、きちんとした補聴器を上手に入手してくださいね。

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