年収1000万円以上のサラリーマンや医療関係者が当たり前のように不動産購入を検討する理由
不動産と言えば、一般的には、
- マイホーム
- 投資
- 地主
- お金持ち
といったキーワードがイメージされると思いますが、ちょっとでも経営的なポジションにいると、決してそうではありません。
大抵の場合、「節税」が頭に思い浮かぶわけです。
不動産と節税の繋がりは、あまりピンとこないかもしれませんが、いやいや、これが合理的と言いますか、目からウロコというか、欲しくなってくるから不思議です。
住宅ローン返済に追われる30年を過ごすより、ストレスも軽い不動産を利用した節税について、ちょっとだけ触れてみることにします。
もくじ
マイホームは資産じゃない?
大昔ならマイホームは資産と言われてきましたが、今の時代は、簡単には売れないという現実があります。
中古市場が活況とは言え、それはあくまでも築浅であったり環境に恵まれるといった、状態が良い物件に限られるわけです。
しかも希望通りの売却に至らないケースもあり、住宅ローンだけが残ったという悲惨な話しも実際に耳にしています。
マイホームは現実として、
- お金を生まない
- 建物の価値は落ち続ける
- 土地の価格は変動
- 固定資産税の負担
- 相続の問題が自動的に付与
といったことがあるわけです。
しかしながら節税目的ではなく、心のよりどころ、生活拠点、安住の場所ということであればプライスレスなので、マイホームの資産価値は、世帯によってさまざまと言えます。
不動産による節税のしくみ
なぜ不動産が節税に人気なのか?
かつては生命保険も節税策として非常に人気ではありましたが、少々、使い辛い部分もあるわけです。
よって年収1000万円以上のサラリーマン世帯や医療関係者などで、マネーリテラシーの高い人は不動産に目をつけています。
ポイントは、
- 損益通算
- 支払い利息
- 赤字
というところであり、学校では教わらないことなので、何のことかわからない人の方が多いかもしれません。
税理士さんも、ブログなどのコンテンツでは、あまり見かけることがありません。
多分、書き出すと相当な文字量を要するからだと推測します。
筆者も、できれば詳細は書きたくないwww
しかし前述の3つのポイントだけでも大きなヒントです。
ただし不動産に対する見方が変らなければ、永遠に理解できないかもしれません。
年収1000万以下でも有効か
調べた範囲では、大体、年収1000万円が不動産による節税のボーダーラインの印象なのですが、絶対条件ではありません。
カギとなるのは所得の多さです。
例えば年収600万のフリーランスでも所得が450万ぐらいあると、税金に頭を抱えるわけです。
経費を莫大に使う必要もない職種もありますから、このような場合は、
- 青色申告による特別控除(最大65万円)
- 小規模企業共済等による全額所得控除
といった程度の節税では足りない?効果的とは言えません。
そこで不動産を検討する余地が出てくるわけです。
不動産と一言で表しても、いろいろな物件がありますが、ここでの対象は新築のマイホームではないことだけは断言しておきます。
狙い目は中古マンション
あくまでも節税が目的というのなら、中古マンションが選択肢としては最適です。
理由は省きますが、タワマンは論外です。
ベストなのは土地勘があって、やや小規模な中古マンションと言えばよいでしょうか。
もちろんキャッシュフローなどを含めたシミュレーションは必要です。
仮に将来、売却価格が購入価格を大きく下回っても、それまで受けてきたメリットの方が大きければ、何の損害もありません。
それを想定しているから中古マンションなのですよ。
ヒントは「査定ゼロの不動産は無い」というところですね。
それと賃料も付け加えておきましょう。
まとめ
「年収1000万円以上のサラリーマンや医療関係者が当たり前のように不動産購入を検討する理由」というテーマで、不動産による節税について触れてみました。
不動産は奥が深いです・・・。
気が付かなったことがたくさんあったと同時に、不動産に対する認識がガラッと変りました。
来年あたり、ちょっとwww
参照
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