年収1000万円以上のサラリーマンや医療関係者が当たり前のように不動産購入を検討する理由

不動産と言えば、一般的には、

  • マイホーム
  • 投資
  • 地主
  • お金持ち

といったキーワードがイメージされると思いますが、ちょっとでも経営的なポジションにいると、決してそうではありません。

大抵の場合、「節税」が頭に思い浮かぶわけです。

不動産と節税の繋がりは、あまりピンとこないかもしれませんが、いやいや、これが合理的と言いますか、目からウロコというか、欲しくなってくるから不思議です。

住宅ローン返済に追われる30年を過ごすより、ストレスも軽い不動産を利用した節税について、ちょっとだけ触れてみることにします。

マイホームは資産じゃない?

大昔ならマイホームは資産と言われてきましたが、今の時代は、簡単には売れないという現実があります。

中古市場が活況とは言え、それはあくまでも築浅であったり環境に恵まれるといった、状態が良い物件に限られるわけです。

しかも希望通りの売却に至らないケースもあり、住宅ローンだけが残ったという悲惨な話しも実際に耳にしています。

マイホームは現実として、

  • お金を生まない
  • 建物の価値は落ち続ける
  • 土地の価格は変動
  • 固定資産税の負担
  • 相続の問題が自動的に付与

といったことがあるわけです。

しかしながら節税目的ではなく、心のよりどころ、生活拠点、安住の場所ということであればプライスレスなので、マイホームの資産価値は、世帯によってさまざまと言えます。

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不動産による節税のしくみ

なぜ不動産が節税に人気なのか?

かつては生命保険も節税策として非常に人気ではありましたが、少々、使い辛い部分もあるわけです。

よって年収1000万円以上のサラリーマン世帯や医療関係者などで、マネーリテラシーの高い人は不動産に目をつけています。

ポイントは、

  • 損益通算
  • 支払い利息
  • 赤字

というところであり、学校では教わらないことなので、何のことかわからない人の方が多いかもしれません。

税理士さんも、ブログなどのコンテンツでは、あまり見かけることがありません。

多分、書き出すと相当な文字量を要するからだと推測します。

筆者も、できれば詳細は書きたくないwww

しかし前述の3つのポイントだけでも大きなヒントです。

ただし不動産に対する見方が変らなければ、永遠に理解できないかもしれません。

年収1000万以下でも有効か

調べた範囲では、大体、年収1000万円が不動産による節税のボーダーラインの印象なのですが、絶対条件ではありません。

カギとなるのは所得の多さです。

例えば年収600万のフリーランスでも所得が450万ぐらいあると、税金に頭を抱えるわけです。

経費を莫大に使う必要もない職種もありますから、このような場合は、

  • 青色申告による特別控除(最大65万円)
  • 小規模企業共済等による全額所得控除

といった程度の節税では足りない?効果的とは言えません。

そこで不動産を検討する余地が出てくるわけです。

不動産と一言で表しても、いろいろな物件がありますが、ここでの対象は新築のマイホームではないことだけは断言しておきます。

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狙い目は中古マンション

あくまでも節税が目的というのなら、中古マンションが選択肢としては最適です。

理由は省きますが、タワマンは論外です。

ベストなのは土地勘があって、やや小規模な中古マンションと言えばよいでしょうか。

もちろんキャッシュフローなどを含めたシミュレーションは必要です。

仮に将来、売却価格が購入価格を大きく下回っても、それまで受けてきたメリットの方が大きければ、何の損害もありません。

それを想定しているから中古マンションなのですよ。

ヒントは「査定ゼロの不動産は無い」というところですね。

それと賃料も付け加えておきましょう。

まとめ

「年収1000万円以上のサラリーマンや医療関係者が当たり前のように不動産購入を検討する理由」というテーマで、不動産による節税について触れてみました。

不動産は奥が深いです・・・。

気が付かなったことがたくさんあったと同時に、不動産に対する認識がガラッと変りました。

来年あたり、ちょっとwww

参照

損益通算|国税庁

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