自宅介護の負担を軽減するうえで重要な設備のひとつが「介護ベッド（正式名称：特殊寝台）」です。
介護保険を使えば費用を抑えてレンタルできますが、介護度の認定や対象範囲には一定の制限があります。
自費レンタルの選択肢もあるため、家族の状況や利用期間に応じて最適な手段を選ぶことが大切です。
この記事では、介護ベッドのレンタルに関する制度、料金、自費負担の目安、選び方、設置の注意点まで徹底解説します。
介護ベッドをレンタルできるのは要介護いくつから？
介護ベッドのレンタルには、介護保険の利用が大きく関わります。
利用可否は要介護度により変わるため、まずはその基本を理解しておきましょう。
介護保険でのレンタル対象となる要介護度
原則として、介護保険制度における介護ベッドのレンタルは要介護2以上の認定を受けている方が対象です。
身体機能の低下により、日常生活で常時介助が必要な場合に、福祉用具としての貸与が認められています。
要支援・要介護1での例外的な対応
要支援1・2および要介護1の方は、原則として介護ベッドのレンタル対象外ですが、主治医の意見書などに基づき、自治体が必要性を認めた場合には例外的な利用が認められるケースもあります。
介護ベッドと医療用ベッドの違い
名称が似ているため混同しやすいですが、介護ベッドと医療用ベッドは用途や設計に明確な違いがあります。
設計目的とユーザーの違い
医療用ベッドは主に病院や施設で使用されるもので、医師や看護師が使いやすい設計です。
一方、介護ベッドは在宅での使用を前提に、本人や家族、介助者の使いやすさを重視した設計となっています。
レンタル可否や価格帯の違い
医療用ベッドは基本的に購入が前提で高額ですが、介護ベッドは介護保険を活用したレンタルが可能なため、経済的な負担も大きく軽減できます。
介護ベッド導入のタイミングと家族で話すべきこと
介護ベッドは緊急的に導入されることもありますが、できる限り計画的に準備したいものです。タイミングと準備のポイントを解説します。
導入の適切なタイミングとは
退院後の自宅療養を控えている、転倒が増えてきた、身体機能が低下してきた、という段階が目安となります。
特に退院直後は生活の変化が大きいため、事前に相談しておくとスムーズです。
家族で話し合うべきこと
設置スペースや動線の確保、介護を行う家族の負担、本人の意向など、実際の生活を見据えて相談することが大切です。
本人がベッドを嫌がるケースもあるため、気持ちへの配慮も忘れずに。
実際に使って感じた「あると便利な機能」
介護ベッドには基本的な上下昇降だけでなく、使用者や介助者にとってありがたい機能が多く備わっています。
本人の自立をサポートする機能
背上げ・脚上げ機能があることで、食事・読書・排泄などがベッド上でしやすくなり、本人の自立支援に大きく貢献します。
リモコン操作によって自分で姿勢を調整できるのも重要です。
介助者の負担を減らす工夫
ベッドの高さを調整できることで、腰をかがめずに介助ができるため、介助者の身体的負担が軽減されます。
また、キャスター付きなら掃除や移動も楽に行えます。
返却時に注意したいポイントとチェックリスト
介護ベッドを使い終えたら、スムーズに返却することも大切です。
事前に確認しておくとトラブルを避けられます。
返却までの流れと必要書類
まずは福祉用具貸与事業者に連絡し、回収日時を調整します。
通常は訪問して回収してもらえます。レンタル契約書の内容も再確認しておきましょう。
回収時のチェックポイント
付属品（マットレス・リモコンなど）の忘れ物や、破損の有無を確認。床への傷が心配な場合は、事前に養生しておくと安心です。
ケアマネジャーと連携する際のポイント
介護ベッドの導入は、単独ではなくケアマネージャーを通じた支援計画の一環として行うのが基本です。
連絡すべきタイミング
状態が変化したときや退院が決まったときなど、早めに相談しましょう。
ベッドの導入に合わせて、他の福祉用具や介護サービスの調整も必要になるためです。
伝えるべき情報の例
居室の間取りや生活動線、介護に関わる家族の人数、本人の生活スタイルや性格などを共有することで、より的確な提案を受けられます。
介護ベッドと住宅改修の併用で快適に
介護ベッドの設置に合わせて住宅環境を整えることで、より安全かつ快適な在宅介護が実現します。
組み合わせると効果的な改修例
手すりの設置、段差解消、床材の変更（滑りにくい素材に）など。これらを組み合わせることで転倒防止や移動支援につながります。
介護保険による改修補助制度
要介護認定を受けた人は、住宅改修費用として20万円まで（自己負担1〜3割）の支給が受けられます。申請はケアマネを通じて行うのが一般的です。
購入とレンタルどちらが得か？費用比較と判断ポイント
長期的に介護ベッドを使う予定がある場合、レンタルと購入のどちらが経済的か悩む方も多いでしょう。
レンタルのメリットと注意点
介護保険が使えることで月額500〜2,000円程度と負担が小さく、状態の変化に応じて機種変更もしやすい点が魅力です。
ただし、要介護認定がなければ自費となります。
購入の判断基準と費用感
長期利用を前提とし、かつ介護保険が使えない場合は購入も検討に値します。
価格は新品で10〜30万円程度、中古であれば5万円前後から手に入ることもあります。
介護保険でレンタルできる他の福祉用具一覧
介護ベッド以外にも、介護保険を使ってレンタルできる福祉用具は多数あります。併用することで在宅介護がより快適になります。
主な福祉用具の種類
車いす、歩行器、歩行補助つえ、体位変換器、床ずれ防止用具、認知症徘徊感知器など。対象となる介護度によって利用可否が異なります。
組み合わせの具体例
ベッド＋手すり、ベッド＋体位変換器などのセット活用で、介護の負担軽減と被介護者の安全・快適性を両立できます。
Q&A｜介護ベッドレンタルに関するよくある質問
最後に、介護ベッドのレンタルについて多くの方が疑問に思う点をQ&A形式でまとめました。
初期費用はかかる？
多くの事業者では初期費用は不要ですが、まれに設置料や回収料として数千円が必要な場合があります。契約前に確認しておくことが大切です。
どこで借りられるの？
介護保険を使ったレンタルは、地域の福祉用具貸与事業者から行います。ケアマネジャーに相談すれば、認定業者を紹介してもらえるのが一般的です。
返却時のクリーニングは必要？
通常の使用による汚れは問題ありませんが、破損や異常な汚れがある場合は、修理費や清掃費がかかる場合があります。
まとめ｜制度と料金を理解して最適な選択を
介護ベッドのレンタルは、制度を上手に活用すれば経済的かつ実用的な選択肢です。本人の状態や家族の事情に応じて、ケアマネジャーや専門業者と連携しながら、最適な方法を選びましょう。
参照：福祉用具｜厚生労働省
