アフィリエイトマーケティングは副業としてハードルが高い?成果の出やすいジャンルとは
副業ブームから「当たり前」の世の中になりつつある、という論調がありますが、それは間違いです。
労働政策研究・研修機構によると、副業者の割合なんとわずか7.2%。
10人に1人もいないのです。
つまり副業の実行には、
- 本業との兼ね合い
- 時間的な兼ね合い
- 能力的な兼ね合い
が付いてまわることから、意外とハードルは高いということが、浮き彫りとなっています。
その中で副業を実行できている人は、ラッキーな環境に身を置いていると言えます。
さて、その副業は、何が「やりやすい」「稼ぎやすい」のか?
逆に難易度が高そうだけど、稼いでいる人がいるジャンルは何か。
今回は、副業には少しハードルが高いけど、やれば稼げるジャンルについて書きます。
もくじ
収入の多い副業
前述のデータを参照すると、収入の多い副業の就業形態としては、
- パート・アルバイト:41.4%
- フリーランス・個人請負:24.9%
- 自営業主:9.1%
というのがトップ3です。
副業の理由は、想像できると思いますが、「収入を増やしたい(54.9%)」「1つの仕事だけでは収入が少なくて生活自体ができないから(37.0%)」の割合が目立っています。
やはりパート・アルバイトは、比較的参入がしやすく、求人数も多いことから、時間と労力、それから期待される収入を照らし合わせると、人気なのも頷けます。
働いた分は確実に入ってきますからね。
世帯年収が200万円～300万円台であれば、パート・アルバイトによって年間数十万以上の収入が増えると、助かるのではないかと考えます。
Webライターは蚊帳の外感がスゴイ・・・。
明らかにパート・アルバイトよりは楽に稼げるんですけどね。
副業の労働時間と収入
前述のデータでは、1週間あたりの副業の就業時間の割合は、
- 10～20時間未満:26.4%
- 5～10時間未満:25.6%
- 5時間未満:23.6%
であり、働く頻度となると1～2日程度(29.3%)が最多であることから、がむしゃらさは感じられない印象です。
もちろん、子育てで時間がない、介護や子どもの習い事の送迎などがあるといった事情はあるでしょう。
となると収入は、3万円未満の割合が27.3%でもっとも高いことは納得です。
次に「5万円～10万円未満」の27.1%ですから、やはり労働時間に比例する働き方というのが、副業の中心ということが伺えます。
ストック型は難しいか
ここまでの副業スタイルはフロー型、つまり労働力を提供して賃金を得るスタイルで働く人のデータです。
では、ストック型は副業として成り立たないのでしょうか。
ストック型は、収益を積み上げていくしくみで、例えば会員制やサブスクなどのビジネスモデルが相当します。
これを個人レベルでやるには、動画配信による広告収入、販売代行(アフィリエイト)報酬などがイメージしやすいでしょうか。
要するに働いた分だけ確実に稼げる保証はないものの、収入源を多数積み重ねることで、だんだんと増えていくスタイルです。
ゆえに、タイパやコスパを重視する人は、一切、向いてないと言えます。
逆に、地道にコツコツやれる人は、ある時期から急に収入が増加する喜びを得ることが可能なスタイルです。
アフィリエイトは穴場
すでにオワコンと言う人もいますが、何か勘違いしているケースも見受けられるんですよね。
アフィリエイトって、何だかウェブでの特別な売り方みたいな印象を持たせて、ノウハウを提供します!とか息巻いている人もいるわけですが、要は販売代行・代理です。
成果報酬営業とも言えますが、確かに、知っておいた方がよいことはあります。
しかし、ある程度は無料で得られることなので、あとは経験を積むだけ。
実社会と同じ成長スピードで十分です。
取り扱う広告、つまりは商材ですが、非常に多ジャンルで選定が難しいことが挙げられます。
おすすめジャンルは、転職・人材系、習い事・子育て系、婚活・恋愛系、占い・スピリチュアル系といったところです。
もっと言えば、全国の企業に営業かけてもいいわけですよ、成果報酬でやらせてくださいと。
ただし即金を期待する人には向いてないので、副業として取り組むには、少々の時間と覚悟、検証などのPDCAが必要ですが、大きく稼げる可能性があります。
まとめ
「アフィリエイトマーケティングは副業としてハードルが高い?成果の出やすいジャンルとは」というテーマで、副業とアフィリエイトについて書きました。
副業に関してはブームは到来しましたが、従事している割合や、その就業形態については、労働集約型がほとんどです。
Webライター、動画編集、アフィリエイトなどを副業にしている人は、極一部というのが事実です。
しかし、そこはブルーオーシャン、まだまだ開発の余地ありですね。
参照
「副業者の就業実態に関する調査」｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
