南海トラフ地震が起きたときの被害想定がエグい!どこの県が一番ヒドイのかさえ不透明!
南海トラフ地震、いろいろと情報が出ています。
気象庁でもサイト上で、被害に及ぶ地域などが予測されています。
今後、30年以内に発生する確率は70%～80%と、非常に大きくて具体的な数字が出ているのは、正直、不気味です。
いつ起きてもおかしくない巨大地震ですが、驚愕すべきはその被害想定で、死者32万人、経済被害220兆円と、東日本大震災を遥かに上回る規模。
しかし、問題は被害想定が地域によって大きく異なることです。
後ほど触れますが、被害がヒドイと想定される地域に住んでいる場合は、果たして、これまでの備えは効果があるのか・・・。
今回は、南海トラフ地震について、私見を述べてみたいと思います。
もくじ
南海トラフ地震の概要
気象庁のサイトから引用すると、
駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域及び土佐湾を経て日向灘沖までのフィリピン海プレート及びユーラシアプレートが接する海底の溝状の地形を形成する区域
のことを「南海トラフ」といいます。
日本と言う島は、地球上の立地としては、思い切り地震発生リスクがデカイと言わざるを得ません。
恐らく、地震の揺れの大小は問わず、大地が揺れたことを国民の大半以上は体感しているのではないでしょうか。
被害が大きい地域
例えば、静岡県では死者2万人、経済被害10兆円とされていますが、高知県では死者3万人、経済被害20兆円と、被害規模が大きく異なります。
これは、南海トラフ地震の震源地や津波の規模によって、被害状況が大きく変わるためです。
つまり、どの県が一番ヒドイ被害を受けるのかは、現時点ではわからないというのが正解かもしれません。
そりゃそうです。
地震は人間の言うことを聞くわけではありませんから。
ただ、気象庁で公開されている、震度と津波の想定からすると、前述の静岡県や高知県以外では、
- 愛知県
- 三重県
- 和歌山県
- 徳島県
- 宮崎県
- 大分県
については、震度7と10m以上の津波に晒されることになります。
ダブルパンチが、これだけの地域に分散すると、まさに日本は機能停止に近いものになる可能性が。
こういうときに、他国が支援と言いながら、乗っ取りを実行されるのが、実は一番怖いというのが個人的感想です。
火事場泥棒的国家が存在しないことを祈りたい。
南海トラフ地震に備える
果たして、それは可能なのでしょうか。
可能かどうかより、備えたところで、どこまで効果があるのか?
例えば、これから耐震性の高い住宅に済むとか、リフォームするとか、そんなレベルでしょうか。
社会インフラが、どこまで被害を受けるかによっては、備えたところで生き残れるとは限りません。
能登半島地震においても、日ごろから備えていた人もいるかもしれませんが、どこまで役立ったか、知りたいところです。
よくアナウンサーなどが言ってますが、「～においては注意が必要です」なんて、具体性の無い呼びかけは、何の意味もありません。
注意が必要なのはわかってるんですよ。
ざっくりしたことを真顔で言うのは、もはや茶番としてしか見られません。
起きないことを願う
確率的に向こう30年は70%～80%ということですが、これは、外れて欲しいところ。
ノストラダムス的なネタだと良いのですが、確率が低ければ起きないとも言えないのが、もどかしいところです。
気象庁では地震火山部から、南海トラフ周辺の地震活動の概況が、毎週発表されています。
南海トラフについてデータを取り続けているわけです。
何か、イヤな波動をキャッチしたら、ザワつくんでしょうかね(汗)
まとめ
「南海トラフ地震が起きたときの被害想定がエグい!どこの県が一番ヒドイのかさえ不透明!」というテーマで、南海トラフ地震について書きました。
能登半島地震は、発生から1ヶ月が過ぎて、ようやく仮設住宅への入居が始まっています。
南海トラフ地震では、もっと時間が掛かる気がします。
復興も10年単位で進むことになるでしょうが、くれぐれも地震は、どの地域でも起こって欲しくないですね。
