不妊治療が4月から公的医療保険の対象になる!不妊治療の実態を統計から読んでみた

これまで助成金で不妊治療の費用負担に対応してきた厚生労働省でしたが、ようやく令和4年の4月から、不妊治療が公的医療保険の対象になります。

そもそも不妊治療は、3つの大きな負担が圧し掛かります。

• 費用
• 身体
• 精神

これらのサポート体制があってこそです。

そこで今回は、不妊治療が公的医療保険の対象になることで、考えられることを思うままに書いてみます。

不妊治療の実態

厚生労働省の令和2年度における「不妊治療の実態に関する調査研究」では、さまざま統計の結果を見ることができます。

医療機関、不妊治療当事者さらに一般人を対象にアンケートを実施しているので、まさに不妊治療における実態が浮かび上がる格好です。

例えば、不妊治療と言えば女性が話題の中心になってしまうわけですが、男性の不妊外来も36%にのぼります。

子どもが授からない原因を女性の人間性や人格にあるような間違った認識で責め立てるのは時代遅れと言うよりは、無知が根本にあったのでしょう。

ホント、ヒドイ場合は言い掛かりレベルだそうですね。

治療法

統計から治療法として実施が多い順は、

• IVF-ET(体外受精・胚移植):100%
• 人工授精(AIH):99%
• 融解胚子宮内移植:98%
• タイミング指導:97%

となっています。

治療法の概要についても統計内に記されておりますが、どの治療法も前述した負担以外に根気や忍耐なども必要な印象です。

不妊治療に係る費用

女性の不妊治療に関してですが、統計によると、

• 人工授精:約3万円
• 体外受精:約50万円
• simple-TESE:約17万円
• micro-TESE:約30万円

でした。

男性の場合は、

• simple-TESE:約19万円
• micro-TESE:約32万円

です。

正直、統計を見るまでは全く想像が付かない金額であり、金銭的な負担は相当なものであることを認識することができました。

この費用が一定の頻度で発生するわけですから、今回の公的保険の適用は大きな前進になったと考えられます。

当事者の平均年齢

当事者アンケートは男女比は概ね1:2、平均年齢は男女通じて39.5歳です。

40代になってからが治療を始める方が多くなっています。

心情的にも40代ともなると「焦り」も出てくるでしょうし、子を育てるための体力面、成人になるまでの年齢などを考えると、致し方ない印象です。

不妊治療と言えども、1回や2回で成功とはならないようですから、40歳というのが、ある意味ではボーダーラインとも言えるのかもしれません。

不妊治療開始までの期間

さて、気になる不妊治療の期間ですが、まず、妊活開始から医療機関受診までは、

• 半年以内:70％弱
• 1年以内:80％強

となっています。

医療機関を受診するまでは、何らかの自助努力を重ねていったということになるのでしょうね。

まとめ

「不妊治療が4月から公的医療保険の対象になる!不妊治療の実態を統計から読んでみた」というテーマで、統計から主な情報をピックアップしてみました。

子を授かるために人知れず努力している人たちがいるわけです。

それこそ心身と経済的な負担を背負いながら。

努力が実ると良いですね。

参照

不妊治療に関する取組 ｜厚生労働省