【ボーナス時期】賞与が手取り35万以上は欲しいなら総支給額はどのぐらい?

会社員のご褒美でもあるボーナス。

筆者も会社員の経験がありますから、ボーナスの破壊力はスゴイものがありましたが、退職後になって相場より低かったと知ったときは・・・。

あくまでも10年以上前の話なので、現在は改善されているかもしれませんが、世の中としては、やや、ボーナスは渋くなっている印象が強いです。

夏冬のボーナスが当たり前じゃなく、さらに支給額が減るリスクも珍しくなくなっている昨今、マイホーム所有にも影響します。

そこで今回は、ボーナス(賞与)に関する基礎知識について、シェアしたいと思います。

ボーナス(賞与)の概要

今さら説明なんていらないと思わず、基礎知識ですからご容赦ください。

ボーナスには、いくつか種類があります。

  1. 基本給連動型賞与
  2. 業績連動型賞与
  3. 決算賞与

主には上記3パターンです。

基本給連動型賞与

基本給連動型賞与は、簡単に言えば「給料(基本給)の〇ヵ月分」という言い方が馴染み深いと思います。

基本給に連動しているシステムです。

年齢や勤続年数とともに基本給が上がる年功序列の給与体系だと、特にスキルや能力を磨かない社員でも、ボーナス支給額は高額になるというヤバイ状況になります。

業績連動型賞与

企業の営業利益次第でボーナス支給額が決まるシステムです。

ベースのボーナス支給額に、業績や個人の成績が加味されるため、できる人はウハウハになります。

逆に、個人成績などがちょっと調子悪くなると、たちまちボーナスに響く状況になるということになります。

日本企業でも増えているでしょうね。

決算賞与

決算月に業績に応じて支給するシステムです。

企業の決算月は、一般的に、3月、6月、9月、12月の4回。

その都度、ボーナス支給があるということです。

ただし、1回あたりの支給額は「事業年度終了の日の翌月から1ヶ月以内」というルール上、あまり大きくはありません。

会社によっては、目が飛び出るほどの支給額かもしれませんが・・・。

名称もボーナスではなく「臨時手当」「特別賞与」「決算手当」など、企業によって異なります。

広告

ボーナス手取り35万以上欲しいなら

いや、ボーナスより月収が手取り35万以上ある方が、絶対にいいでしょうという疑問は置いておき、総支給額の目安を算出したいと思います。

総支給額や手取りの試算は非常に難しく、

  • 月収
  • 扶養者の人数
  • ボーナス額
  • 本人の年齢

などの基礎データが無ければ、仮計算レベルにしかなりません。

それでも強引に計算するならば、条件としては、「夏冬ボーナス各3ヵ月」「16~18歳の扶養控除あり」の場合、支給総額は46万円以上が目安になります。

この48万円以上の中から、

  • 健康保険料
  • 雇用保険料
  • 厚生年金保険料
  • 介護保険料
  • 所得税
  • 積み立て

などが差し引かれるわけです。

簡単な手取り計算

ものすごく簡単な手取り計算方法としては、「総支給額から2割引く」ということが挙げられます。

これは、いわゆる給与天引きが2割前後に収まる可能性が高いことに起因しています。

例えば、前述の46万から2割引くと約36万円になり、大体の目安になります。

感覚的には、25%引いても辻褄は合いそうな印象です。

計算ツールもありますので、活用してみてください。

賞与手取り額計算 | ZEIMO

まとめ

「【ボーナス時期】賞与が手取り35万以上は欲しいなら総支給額はどのぐらい?」というテーマで、ちょっとした基礎知識をお伝えしました。

これからの時代、ボーナスの支給される会社に勤務しているのは、むしろラッキーかもしれません。

なぜならば、ボーナス支給は企業における義務でも何でもないからです。

当たり前ではないのですよ。

参考になったらシェアしてくださいね!