【ボーナス時期】賞与が手取り35万以上は欲しいなら総支給額はどのぐらい?
会社員のご褒美でもあるボーナス。
筆者も会社員の経験がありますから、ボーナスの破壊力はスゴイものがありましたが、退職後になって相場より低かったと知ったときは・・・。
あくまでも10年以上前の話なので、現在は改善されているかもしれませんが、世の中としては、やや、ボーナスは渋くなっている印象が強いです。
夏冬のボーナスが当たり前じゃなく、さらに支給額が減るリスクも珍しくなくなっている昨今、マイホーム所有にも影響します。
そこで今回は、ボーナス(賞与)に関する基礎知識について、シェアしたいと思います。
もくじ
ボーナス(賞与)の概要
今さら説明なんていらないと思わず、基礎知識ですからご容赦ください。
ボーナスには、いくつか種類があります。
- 基本給連動型賞与
- 業績連動型賞与
- 決算賞与
主には上記3パターンです。
基本給連動型賞与
基本給連動型賞与は、簡単に言えば「給料(基本給)の〇ヵ月分」という言い方が馴染み深いと思います。
基本給に連動しているシステムです。
年齢や勤続年数とともに基本給が上がる年功序列の給与体系だと、特にスキルや能力を磨かない社員でも、ボーナス支給額は高額になるというヤバイ状況になります。
業績連動型賞与
企業の営業利益次第でボーナス支給額が決まるシステムです。
ベースのボーナス支給額に、業績や個人の成績が加味されるため、できる人はウハウハになります。
逆に、個人成績などがちょっと調子悪くなると、たちまちボーナスに響く状況になるということになります。
日本企業でも増えているでしょうね。
決算賞与
決算月に業績に応じて支給するシステムです。
企業の決算月は、一般的に、3月、6月、9月、12月の4回。
その都度、ボーナス支給があるということです。
ただし、1回あたりの支給額は「事業年度終了の日の翌月から1ヶ月以内」というルール上、あまり大きくはありません。
会社によっては、目が飛び出るほどの支給額かもしれませんが・・・。
名称もボーナスではなく「臨時手当」「特別賞与」「決算手当」など、企業によって異なります。
ボーナス手取り35万以上欲しいなら
いや、ボーナスより月収が手取り35万以上ある方が、絶対にいいでしょうという疑問は置いておき、総支給額の目安を算出したいと思います。
総支給額や手取りの試算は非常に難しく、
- 月収
- 扶養者の人数
- ボーナス額
- 本人の年齢
などの基礎データが無ければ、仮計算レベルにしかなりません。
それでも強引に計算するならば、条件としては、「夏冬ボーナス各3ヵ月」「16～18歳の扶養控除あり」の場合、支給総額は46万円以上が目安になります。
この48万円以上の中から、
- 健康保険料
- 雇用保険料
- 厚生年金保険料
- 介護保険料
- 所得税
- 積み立て
などが差し引かれるわけです。
簡単な手取り計算
ものすごく簡単な手取り計算方法としては、「総支給額から2割引く」ということが挙げられます。
これは、いわゆる給与天引きが2割前後に収まる可能性が高いことに起因しています。
例えば、前述の46万から2割引くと約36万円になり、大体の目安になります。
感覚的には、25%引いても辻褄は合いそうな印象です。
計算ツールもありますので、活用してみてください。
まとめ
「【ボーナス時期】賞与が手取り35万以上は欲しいなら総支給額はどのぐらい?」というテーマで、ちょっとした基礎知識をお伝えしました。
これからの時代、ボーナスの支給される会社に勤務しているのは、むしろラッキーかもしれません。
なぜならば、ボーナス支給は企業における義務でも何でもないからです。
当たり前ではないのですよ。
