もうすぐこの世から原チャリがなくなるってホント？バイクの2025年問題と原付一種のこれから

もうすぐこの世から、原チャリはなくなるのでしょう、という話です。それは「バイクの2025年問題」というのが関係しています。どうして原チャリがなくなるのか、バイクの2025年問題とは何なのか。そして原チャリがなくなると、普通免許似付帯する原付免許は役に立たなくなるのではないか、といった気になる諸々の原チャリ問題についてお伝えします。

もうすぐこの世から原チャリがなくなる？

普段からバイクに乗っているというバイク好きの人ならご存じの方いるかもしれませんが、後もう数年で日本から原チャリがなくなるかもしれない、そんな話があることをご存知でしょうか。

しかも、かなりの高確率なくなるというのです。

ここで言う「原チャリ」とは、50ccのバイクのことで、正式には原動機付自転車（原付一種）のことです。

今現在もたくさん走りまわっている原チャリですが、今後どうしてなくなるというのでしょう。

その理由は…。

バイクの2025年問題

実は「バイクの2025年問題」というのがあります。

2019年2月に国土交通省により排出ガス規制（「令和2年度排出ガス規制」）が公布され、新車は2020年12月以降、継続生産車については2022年11月以降、生産されるバイクに対してこの排出ガス規制をクリアすることが条件付けられました。。

この「令和2年度排出ガス規制」は非常に厳しい規制であり、そのため当時も一部のモデルはやむなく販売終了したほどです。

ただ、原付一種の継続生産車だけは、2025年11月までは猶予期間とされ、規制をクリアしていないままでも生産販売が認められています。

その期間が、あと2年と少しと迫ってきているのです。

しかし、メーカー側は原付一種のバイクの規制値クリアが難しいと、規制対策の対応に対する開発を断念しつつあるのです。

そうなると、2025年11月時点で、現在のほとんどすべての原付一種（50ccバイク）の販売は、終了となってしまいます。

原チャリの販売台数は減っている

アラフィフである私が高校生であった1980年代、原チャリは年間に200万台近くも売れていたそうです。

それが2021年には年間13万台程度しか売れておらず、年々販売台数が大きく減少しています。

たしかに、今の高校生ってあんまり原チャリに乗っているイメージがありません。

それに少子高齢化が続いていますから、原チャリの販売台数が現象するの仕方ないのでしょう。

それにしても、40年で10分の1以下まで販売台数が減少するって…。

加えて、原チャリは国内以外ではニーズがまるでないため、輸出がほとんどされません。

そうなると、原チャリの規制クリアのための開発費を投入したところで、メーカーは開発費を回収できないだろと考えるのもうなずけます。

今後、原付免許は

となると、原付免許という枠組みがなくなるかと言うと、そうとも言えません。

今後原付免許は、ガソリンで動く原チャリから、電動バイクや電動キックボードなど祈る際に活用するものと、意味合いが少し変わってくるのではないかと思います。

と考えると、今現在普通自動車に付帯して付いてくる原付免許ではエンジン付きのオートバイには乗れなくなるので、原付免許が付いてきてもあまりうれしくありませんよね。

そこでほのかに期待されるのが、原チャリの上の枠組みに値する、50cc超～12cc以下の原付二種（小型自二）が、今後は普通自動車免許を取得した際に付帯されないか、という点です。

そうなれば、最高速30km/h以下や二人乗り禁止、二段階右折なんていう、原チャリ特有の煩わしい交通ルール上の規制も気にならなくなりますし、オートバイももっと売れるようになるのではないかと思うのですが。どうでしょうね。

2025年11月以降の動向が気になります。

まとめ

令和2年度排出ガス規制の例外事項として猶予されていた原チャリの規制猶予が、2025年11月をもってリミットがきます。

しかし、各メーカーは海外での輸出が見込めず、国内でも販売台数が現象している原チャリについて、これ以上の開発費を投資してまで排ガス規制のクリアを考えない方向にあるようです。

となると、2025年11月以降は、新車の原チャリが販売されなくなり、以降市場の中古原チャリが減少するに伴い、原チャリは絶滅するのではないかという予測も立ちます。

そうなると、普通自動車の免許に付帯する原付一種の免許もあまり役に立たなくなります。

そこで、普通自動車に付帯するのが原付二種にならないかという期待が湧いてきます。そうなれば、オートバイの売上も伸びるかも知れません。

ただ、それより先にガソリン車自体に乗れなくなる日が来る、と言う話もありますが…。