東京ディズニーリゾートがYouTuberなどの動画撮影者に対して強烈なメッセージを発信!
表題に関しては、来るべき時が来たという感じがします。
そろそろ言っておかないとダメかなと、オリエンタルランド側も黙認する時期は終わったと判断したのでしょうね。
もともと東京ディズニーリゾートは、デジカメやスマホを片手にバシバシと撮影している人は多かったのは事実です。
それに加えてハンディタイプの撮影補助機材を持ち込んでの動画も撮影されるとなると、「待て待て」となるのは時間の問題かなと個人的にも思っていました。
そこで今回は、東京ディズニーリゾートのお願いから読み取れることについて、個人的な見解を述べてみたいと思います。
もくじ
東京ディズニーリゾートからのお願いの内容
東京ディズニーリゾートには、お願い事項として、いくつか挙げられています。
公式サイトから引用すると、
- お客様同士でのチケット類の譲渡・交換およびそれらに伴う金銭の授受
- 物品等の販売および陳列
- ビラ等の配布
- 集会、演説
- 商業目的の撮影等
- 他のお客様のご迷惑となる撮影および公衆送信
- 入園にふさわしくない服装、好ましくない内容の刺青の露出等
- ハンディサイズのグリップアタッチメントを除き、一脚・三脚・自分撮りスティック等の補助機材の使用
- パーク内を走ること
- 喫煙所以外での喫煙 ※20才未満の方の喫煙および飲酒は法律で禁止されています。
- 装飾物や柵等に登る行為、ぶら下がる行為
- 営利活動(当社が許可した場合を除きます。)
- 野鳥などの動物へのエサやりや手を触れる行為
- 飲酒運転 ※法律で禁止されています。
- 東京ディズニーランドおよびその関連施設の運営の妨げになる一切の行為
【公式】東京ディズニーリゾートからのお願い | 東京ディズニーリゾート
といったところです。
今回、注目したい点は、
- 商業目的の撮影等
- 営利活動(当社が許可した場合を除きます。)
という2点。
特に「営利活動(当社が許可した場合を除きます。)」については新たに加わりました。
SNSではYouTuberへの言及が急増
追加された文言については、実にふんわりとしていますが、妥当な線で考えると明らかにYouTuberを意識しているものと思われます。
普通なら、そう考えますよね。
YouTubeもさまざまなジャンルが確立されていますが、特に、
- D系(ディズニーメイン)
- 芸能人のプライベートチャンネル
を意識している印象です。
D系のチャンネルは、今回の文言追記について、少しナーバスになるかもしれませんし、芸能人もプライベートでの来園として動画をアップしていても、広告を配信しているのなら営利目的と見なされる可能性もあります。
YouTubeだけでなくInstagramでも東京ディズニーリゾートに関する画像や動画が挙がっているため、組織内では意識している可能性も否定できません。
営利活動とは
さて、どういった部分が営利活動と見なされるかですが、これは東京ディズニーリゾート側に基準が明記されていないので、何とも言いようがありません。
一般論で言えば、YouTubeやInstagramでは広告を出せますから、広告を表示して報酬を得ている限りは、営利活動と見られても仕方がない面はありそうです。
大抵の運営者はマネタイズの一環として広告を配信して、再生回数に応じた報酬を得ていますが、東京ディズニーリゾートをネタにして稼ぐなよと、そんな風にも見えます。
今のところ、営利活動が発覚した場合の通報制度や罰則規定などは見当たりませんが、権利関係には厳しい会社ですから徐々に体制を構築していく気がしてなりません。
撮影許可に関して
一般論ではありますが、テーマパークや商業施設においては、仮に商用利用を見込んでの撮影許可のハードルは、べらぼうに高いです。
お伺いの先は施設管理権を持つ会社などですが、個人で楽しむ分に関しては、特にお咎めはないとして、YouTubeにアップロードしておきながら「個人で楽しむ分だ」という主張は通りにくいでしょうね・・・。
東京ディズニーリゾートには多くのスポンサーが絡んでいますし、アトラクションによっては撮影不可が指定されています。
それらを考慮して監視するには無理がありますから、面倒なことが起こる前に、アナウンスしておくかという状況だと推測しています。
まとめ
「東京ディズニーリゾートがYouTuberなどの動画撮影者に対して強烈なメッセージを発信!」というテーマで、新たに追加されたお願い事項について書きました。
もうストレートに「営利活動」と表現していることから、運営会社のオリエンタルランド側は、YouTubeやInstagramにパークの様子を公開しつつ、広告収入を得ている運営者を意識したものと考えて良さそうです。
さすがにオンライン上で公開しておきながら、個人で楽しむ範囲ですなんていう主張は通らないでしょうから、運営者によっては方向性の転換が求められるかもしれませんね。
YouTube側はどう判断するのでしょうか。