AIがすでに詐欺メールの生成で大活躍!?音声も有名人や著名人を模倣してAIで生成し電話も可能!
日常的に利用しているAI技術が、詐欺や犯罪の道具として悪用されている実態が、すでに浮き彫りになりつつあります。
AIの進化は目覚ましいものがあり、その多様な応用が生活どころか世界の経済にも変革をもたらしています。
しかし、一方でその技術は犯罪者たちによって悪用され、新たなリスクへの対応が急務です。
すでに詐欺メールは横行していますが、ますます巧妙化しており、メールだけではなく音声合成技術を用いて有名人や著名人を模倣した電話での詐欺も登場しています。
この記事では、その実例とともに、AIが犯罪に利用されることで生じるリスクについて、言及することにします。
もくじ
被害の実態
金融庁の統計では、2023年12月におけるネットバンキング不正送金被害件数が、5,147件、被害額も約80億円で、過去から見てもダントツで多いです。
資料を見てみると、前年までの被害額は上下動を繰り返しており、周知や水際での不正予防などの対策が一時的には効果を生んでいる面もあります。
ただし、新たな手法が出てくると被害額が増すという、いたちごっこは否めません。
ところがAIが登場した途端、過去最高という有様ですから、AIの一面である脅威性を感じます。
被害はフィッシングによるものが多く、金融機関からのメールを装い偽サイトへ誘導して、ID、バスワード、ワンタイムパスワードなどの個人情報を奪うという手法です。
フィッシングメールの見分け方
このフィッシングメールの見分け方を、あくまでも個人的に実施していることですが、挙げていきます。
- GmailとOutlookの二重フィルターで振り分け
- 取引の無い金融機関は迷惑メールとして処理
- おかしな日本語は問答無用で迷惑メール処理
- HTMLメールをなるべく許容しない
- 判断が難しいものはソースを確認
- メール送信者のドメインを見て判断
といったところです。
ポイントはHTMLメールを極力受信しないことです。
そうすることでリンクがURLでの表示となり、ドメインで判断できます。
ドメインも偽装はできますが、ソースを見れば、大体、送信元のドメインが見れるので、目視で判断することができます。
誰にでもできることではなく、筆者のような初心者ではない人は、このような対応をしているものと考えます。
ひっかからないために
これだけの被害が出ているわけですから、うっかり信用してしまってメールを開封する人が、一定数、存在するわけです。
仮に開封したとしても、メール内のリンクは、なるべく踏まないようにすることが肝心です。
確信があるものに対しては、警戒する必要はありませんが、そうでない場合は、公式ウェブサイトやアプリからアクセスすることが望ましいと考えます。
とは言え、高齢者は残念ながら、そこまで警戒できない可能性があることから、まんまと送金してしまうわけです。
これについては、水際で防ぐしかないですね。
で、騙されてしまったら、被害届を出してとしても返金は難しいでしょうから、勉強代として泣き寝入りが現実ではないかと・・・。
SNSでも油断できない
ここまではメールを前提としましたが、SNSでのメッセージでも、フィッシングは行われています。
いわゆるDMから、さも、有名人や著名人を装って、偽サイトやニセアカウントに誘導するというパターンです。
筆者はSNSでのDMを、一切、受信しない設定にしています。
基本的に、SNSでの繋がりは、顔見知り、身元確認済みの人以外は、全く信用してないからです。
それだけ割り切っています。
ゆえに連絡手段は、LINEとChatworkのみです。
LINEとChatworkは、自ら、信用した人でしかアカウントを伝えませんので、完全にクリーンな状態で、数年間、運用しています。
しかもどちらのツールも、サブアカを持っていますので、メインアカウントには選りすぐりの人しか登録していません。
それだけ用心深くやっています。
声もAIで生成
フィッシングはメールだけではなく電話でもありえます。
主なターゲットは企業ですが、取引先の幹部の音声をAIで生成して、送金させるという手法が考えられます。
一部、海外では、すでに同様の手口が見られているとか。
電話による「オレオレ詐欺」の応用として、AIで生成した音声を駆使したフィッシングも横行しそうな予感です。
まとめ
「AIがすでに詐欺メールの生成で大活躍!?音声も有名人や著名人を模倣してAIで生成し電話も可能!」というテーマで、AIとフィッシングについて書きました。
ますます巧妙化するデジタルな詐欺。
いっそのこと、ガラケーが意外にも予防に役立つ気がしてなりません。
お年寄りのためのガラケーが開発されると、売れるのかも。
参照
インターネットバンキングによる預金の不正送金事案が多発しています。：金融庁
