個人事業主やフリーランスあるいは副業ワーカーに最適で経費計上可能な物品を晒してみる
個人事業主やフリーランス、あるいは副業ワーカーで儲けが出ている人は、そろそろ節税対策に乗り出す時期ではないでしょうか。
節税をキーワードに検索すると、たくさんの記事がヒットしますが、無難な節税策ばかりで、ちっとも面白味がありません。
無難ということは「こたつ記事」の可能性があるのです。
例えば専門家のオリジナル記事だとしても、その専門性がゆえに、王道の節税策しか伝えることができないという事情も理解できます。
それだったら、筆者が人肌脱ごうじゃないかということで、経費計上が可能な物品を晒してみます。
ただし自己責任でヨロ。
もくじ
王道の節税策
まず王道の節税策ということで、真っ先に挙げられるのは、
- 青色申告
- ふるさと納税
- 小規模企業共済
- 経営セーフティ共済
になるでしょうか。
もちろん、細々とした経費計上も含まれるのですが、大きな金額となれば、上記4つが効果的です。
ただし会社員と兼業している副業ワーカーは、小規模企業共済の加入資格が無かったりしますので、そこは文末の公式サイトを参照ください。
青色申告も帳簿にしっかり記帳していれば最大65万円の所得控除が得られて、非常に大きいわけですが、何より面倒臭いのが難点(汗)
ふるさと納税も限度額をチェックしないとムダになるケースもありますし、経営セーフティ共済も限度額があったり、解約後の返戻金が事業所得扱いとかで、ちょっと使い辛い面もあります。
しかし、これが王道パターンなのです。
特に所得が200万～300万クラスの副業ワーカーは、非常に王道の節税がやりにくい・・・。
経費にしやすい物品
もし仕事の内容が、
- ライター・編集者
- プログラマー(エンジニア)
- WEBデザイナー
- イラストレーター
といったクリエイティブで在宅でもOKならば、以下の物品などを経費として計上しやすくなります。
- パソコン
- モニター
- イス
- デスク
- ソフトウェア
- スクール・サロン入会費用
- 関連書籍
- セミナー受講費
これだけでも積み上げていけば、50万円～100万円ぐらいにはなります。
ただし青色申告でと限度というものがありますから、せいぜい単価は30万円未満の方が経理的な処理の面からもよろしいかと・・・。
税理士さんと契約も節税に
最強な節税策は顧問税理士さんを迎えることです。
税理士さんに支払う費用は経費計上可能ですし、契約内容次第ですが、帳簿もきっちり作成、しかも確定申告まで任せられます。
頼らないでどうしますかって感じです。
個人事業主やフリーランスだと税理士さんとの契約はハードルが高いという印象を持つかもしれませんが、筆者は破格の報酬で契約することができています。
それは、とあるマッチングサイトがきっかけでした。
確かに個人を相手に顧問契約できる税理士事務所は多くないです。
スタッフが10数名する、比較的大所帯の税理士事務所は、まあ個人には見向きもしないですよ。
しかしですね、中にはホントに個人事業主やフリーランスにとってはありがたい税理士さんは、どの都道府県にも必ず存在します。
ねばり強く探してみてください。
おすすめの税理士さん
個人事業主、フリーランス、副業ワーカーにおすすめなのは、若手で個人経営の税理士さんです。
フットワークが軽いですし、相談に対して税理士さん本人が回答してくれますから、安心感が違います。
大手だとスタッフさんが窓口になっていたりしますからね・・・。
ただし繁忙期になると、税理士さん本人が走り回ることになりますので、急な案件の依頼などは避けた方がよいかもしれません。
まとめ
「個人事業主やフリーランスあるいは副業ワーカーに最適で経費計上可能な物品を晒してみる」というテーマで、節税について書きました。
節税は税金を納めない方法ではありません。
きっちりとした記帳の上で、適切に納税するための手段です。
節税が度を過ぎると逆に怪しいと思われるので、根拠ある経費計上を心がけなければ、事業における信頼性も失われます。
