地震保険は必要か?戸建て住宅購入の際に未加入なら今すぐ天災リスクに備えよう

地震保険

地震保険は単独加入ができません。
火災保険を契約すると特約として地震保険を付けることができます。

月額数百円ですから経済的な負担は大きくないですし、日本は地震国家ですから、いつ、どこで、地震が発生してもおかしくない状況と言っても良いでしょう。

それでも地震保険は必要か迷う人もいると思いますので、基礎知識や補償の範囲などをシェアしたいと思います。

筆者は加入済みです、賃貸ですけど。

火災保険の相場は賃貸物件ならいくら?家財の保険金額や地震保険について

地震保険の付帯率

一戸建てやマンションを購入する際は、火災保険の契約が一般的です。
賃貸する場合でも、我が家のように最低限の火災保険を契約と同時に地震保険も付帯して天災リスクに備えるケースも少なくないです。

その証として損害保険料率算出機構の統計では、2019年度の地震保険付帯率が66.7%まで上がっています。
意外と多いですよね。

つまり火災保険を契約している人の約7割は、地震保険を付帯しているということになります。
付帯率自体も緩やかではありますが、右肩上がりで伸びています。

出典:損害保険料率算出機構

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火災保険の自然災害補償は狭い

火災保険は火事になった家屋に対して補償されるかのような印象を持たれやすいです。

名称が火災保険ですからね。
住宅損害保険とかなら、総合的に補償が付いてるのかなと思いますが、火災保険の方がインパクトがあって緊急性に訴える感じもしますから、変えなくてもいいのかもしれません。

火災保険は住宅ローンを組む場合は必須なので、後は地震保険をどうするかというところが悩みどころなのだと思います。

火災保険だけでも、ある程度の自然災害には対応していますが、落雷のみと言っても良いでしょう。

一般的には、火災、落雷、破裂・爆発(建物)が自動的にセットされ、

  • 風災、ひょう(雹)災、雪災、水災
  • 水濡れ、物体の衝突
  • 盗難
  • 地震、津波、噴火

はオプション対応となっています。

特に、地震、津波、噴火は地震保険の補償範囲なので、火災保険だけでは補償されないことは覚えておいて欲しいです。

地震・噴火・津波の被害はえげつない

昔は「地震、雷、火事、おやじ」が怖いことの例え(単なるダジャレという説も濃厚)でしたが、令和時代は、

「地震・津波・噴火・SNS」

が怖い対象と考えてよいのではないでしょうか。

地震や津波の被害は日本人なら誰もが想像できますし、実際に被災した人はとても苦しんだと思います。
メディアで見た筆者も背筋が凍るほどでした。

噴火においては、2014年(平成26年)の御嶽山の噴火に戦慄が走ったことを思い出します。
被害が登山者や山小屋などに及んだので、住宅に影響する噴火の可能性は高くないのでしょうが、桜島や阿蘇などの活火山の麓ならば、やはり備えあれば憂いなしではないでしょうか。

SNSの炎上は火災保険や地震保険では補償できません(汗)

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地震保険の補償内容

地震保険の補償の例を挙げると、主に地震を原因として、

  • 倒壊
  • 火災
  • 液状化による建物沈下
  • 津波による流失・倒壊
  • 噴火による火砕流、噴石、火山灰、爆風などによる倒壊、埋没
  • 土砂災害による埋没、流失

などがあります。

これらの損害を受けた建物や家財に、損害の程度に応じて保険金が支払われます。

戸建て住宅にも地震保険

戸建て住宅だからということではありませんが、ハザードマップなどを一度ご覧になって、住まい周辺の自然災害リスクを把握し、必要性を感じたら地震保険を付帯するという考え方もできます。

ハザードマップポータルサイト

地震保険は既契約の火災保険に追加できます。
もしくは、この記事をきっかけに火災保険の見直しを図るのも良いのではないでしょうか。

まとめ

火災保険は生命保険と違って、設定した保険金の全額が受け取れるわけではありません。
損害の程度に応じての支払いになります。

複数の保険会社で火災保険を契約していたとしても、生命保険のように、それぞれ契約した保険会社から保険金が支払われるわけでもないので、そこは勘違いをしないようにして欲しいと思います。

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