ゾンビは人間だけではなかった!ゾンビ企業なる存在が日本でも急増中!でもゾンビ企業って?
ゾンビが登場する映画やドラマと言えば、「バイオハザード」「ウォーキングデッド」などが思い浮かびますが、ゾンビ企業もいるらしいです。
初めて聞く言葉ですが、何となく想像は付きます。
恐らく、利益は出ていない、いや、もう経営破綻してもおかしくない状況なのに、なんとか国や銀行の支援で倒産を免れ続けている企業だと、予想はできますが・・・。
果たして、ゾンビ企業とは何なのでしょうか?
そのゾンビ企業、日本でも急増中ということで、世間的には全く知られていない感じはしますが、その原因とやらには興味があります。
そこで今回は、ゾンビ企業について書くことにします。
もくじ
ゾンビ企業とは?
政府などが明確に定義をしているわけではありませんが、やはり、経営が破綻しているにもかかわらず、金融機関や政府機関の支援によって存続している企業・会社のことでした。
でも、おかしいんですよね・・・。
経営が破綻しているとわかっていて、なぜ、銀行の支援、つまり融資が実行されるのか?
ああ、無担保無利子の「ゼロゼロ融資」の影響かもしれません。
何やらキナ臭い雰囲気すらあります。
詳しく調べると「ゾンビ企業」には定義が存在しました。
- 3年連続ICR(インタレスト・カバレッジ・レシオ)が1未満
- 設立10年以上
ICR=営業利益+受取利息+受取配当金/支払利息・割引料
ICRに関しては、企業の利息負担能力を測る指標で、営業利益と金融収益（受取利息と受取配当金）の合計額が、支払利息をどの程度上回っているかがわかります。
一般的に、ICRが高いほど、利息負担能力が十分であると判断されます。
ゾンビ企業は、本来なら倒産あるいは市場から撤退すべきレベルですが、何とか生きながらえているわけです。
急増している理由
日本では、近年、ゾンビ企業の数が急増しています。
帝国データバンクのデータによると、その数なんと17,387社。
予備軍が101,478社もあるということで、ゾンビ率なんと17.1%です。
その理由としては、完全にコロナ禍の影響は無視できません。
金融機関や政府は事業者の資金繰りのために、多くの支援金制度を押し出しました。
特に、日本政策金融公庫の「新型コロナウイルス感染症特別貸付」と「特別利子補給制度」の併用による実質無利子化が、今となっては足枷になっている企業が、ゾンビ化の実態ではないかと考えます。
無利子の期間は最長で3年間であり、2020年に融資してもらった企業が、その期間が外れた際に、一気にゾンビ企業と化したイメージです。
ゾンビ企業がもたらす影響
ゾンビ企業は、市場の競争を歪め、経済の活力を損なう恐れがあることから、本来であれば市場から撤退すべきレベルです。
しかし、金融機関や政府機関の支援によって生きながらえているため、市場の資源を無駄遣いしているとも言えます。
また、ゾンビ企業は、健全な企業との競争を避けるために、価格競争や品質競争を避ける傾向があります。
そのため、市場の活力が低下し、経済全体の成長にマイナスの影響を及ぼす可能性があるわけです。
しかし、何らかの理由で簡単に倒産や撤退ができない理由もあるのかなと、つい、考えてしまいます。
経営者はいばら道
経営者という道は、いばらの道と言われます。
もちろん、そうではないようにSNSで見せている人もいますが、その裏では大変な努力があるからこそです。
怪しいといわれる経営者も多いですが、確かに、何をしているのかわからない面は否めません。
とは言え、経営者として生き残っているわけですから、それなりに利益を出してきていると言えます。
ただ、利益が出せていなくても、債務超過にならない限りは経営者で居続けられるため、その辺の判断はSNSではわからないところ。
ゆえに、これから起業して経営者として生きていく場合は、金融について強くなければならないかもしれません。
そうじゃないと本人がゾンビ化してしまいますwww
まとめ
「ゾンビは人間だけではなかった!ゾンビ企業なる存在が日本でも急増中!でもゾンビ企業って?」というテーマで、ゾンビ企業について書きました。
企業経営については、実に、いろいろな指標があるものだなというのが第一印象です。
それよりも経営者って大変だなあ・・・。
参照
「ゾンビ企業」の現状分析（2023年11月末時点の最新動向）| 株式会社 帝国データバンク[TDB]
