学歴とは無関係で自身の年収を平均年収より上回る方法はあるのか？学歴格差をぶっとばせ!
学歴によって賃金に格差が生じるというのは、今になって始まったことではありません。
高卒より大卒の方が初任給は高いですし、その後のキャリア形成にも大きく作用します。
さらに同じ高卒・大卒でも出身校によっても格差が生じている現状を鑑みると、日本は、もはや立派なヒエラルキーが存在していることが明確です。
つまり平等とか公平とかいう言葉は、そこには存在しません。
誰も信じてないでしょうけどね(汗)
そこで今回は、学歴による格差、さらには学歴に無関係な収入の上げ方について考えてみます。
もくじ
学歴による賃金格差
学歴による賃金格差を知りたいならば、厚生労働省のデータを参照すると良いです。
令和3年の賃金構造基本統計調査によると、あくまで平均月収ですが、
- 高卒:27万1,500円
- 専門学校卒:28万8,400円
- 高専・短大卒:28万9,200円
- 大卒:35万9,500円
- 大学院卒:45万4,100円
となっています。
なお、データは所得税控除前の金額です。
わざわざ「あくまで平均」と付け足したのは、年齢や職種、地域性などで当然のように違いがあるからです。
しかも自身との比較材料にはならないでしょ?
筆者が以前働いていた製造業では、30歳のときの額面は24万円ぐらいでしたから、高卒にも及ばないレベルだったのですよ。
大卒が地方にある大企業の子会社に就職すると、このような待遇が当たり前になります。
これじゃ都会に若者は出て行きたくなりますよ。
平均年収にも大きな差
同様のデータでは、学歴別に平均年収も垣間見えます。
- 高卒:325万8,000円
- 専門学校卒:346万800円
- 高専・短大卒:347万400円
- 大卒:431万4,000円
- 大学院卒:544万9,200円
高卒と大学院卒では年間で200万円以上も違いがあります。
生涯獲得賃金となると、明らかに大学院卒は就業年数は短いのですが、一番多くなる傾向です。
さらに言えば月収の違いは標準報酬月額も響くわけで、これは厚生年金にも大きく影響しますから、老後の年金を考慮するとトータルで最大1億円近い差が出る可能性も。
これが現実。
ただし個人の選択や考え方次第で、学歴が同列だったとしても生涯獲得賃金は大きく変るから、一概には言えないところが救いです。
年収を上げる方法
記事の冒頭では「学歴に無関係な収入の上げ方」と書きましたが、最終学歴が同じであっても、できるだけ多くの収入を得るにはどうしたら良いか、という表現に改めます。
通り一遍で言うならば、
- 大企業へ就職
- 正社員として就業
- 専門的なスキルを武器にする
という3つが挙げられますが、果たして決定的なものとなるでしょうか。
専門的なスキルを武器にすること以外は、自分でコントロールできません。
つまり相手に主導権を握られていては、思い通りにならないリスクが収入増への足枷です。
ゆえに今なら、
- 副業を始める
- 新たにスキルを身に付ける
という2点が取り組みやすいのではないでしょうか。
経験を副業に活かす
副業するほどの実績やスキルが無いといって尻込みするのは勿体ないです。
これまでの経験を棚卸すると、必ずニーズにマッチした部分があるので、それを売り込めば良いだけ。
仮に5割り程度のレベルでも、初心者からすると、すでに差が付いているわけですから、ものは試しでアタックすべしです。
一歩を踏み出すことで、収入が上がるのなら、やらない選択はありません。
小さい金額を得て実績を積んでいくことから始めましょう。
まとめ
「学歴とは無関係で自身の年収を平均年収より上回る方法はあるのか？学歴格差をぶっとばせ!」というテーマで、学歴による賃金格差の解消ということについて書きました。
事業を起こして稼いでいる人は、学歴なんて関係ないと言いますが、学歴が作用する中に身を置いている人には響かないものです。
そこには明確な壁がある気がします。
組織の中と外では、随分と景色が違いますからね。
