住宅リフォームでトラブルが多発するのはなぜ?失敗しないリフォームについての対策とは
マイホームのリフォームは、住まいの快適性を向上させ、資産価値を高めるための重要な投資です。
しかし、相変わらずリフォームに関するトラブルが多のが現状。
よくあるトラブルは、見積もりと実際の費用との差異、工期遅延、施工不良などですが、なぜ、こんなにも問題が多いのか・・・。
そこで今回は、住宅リフォームでトラブルが多発する理由を解説し、失敗しないリフォームを実現するための具体的な対策を紹介します。
また、万が一トラブルが発生した場合の対応方法や、相談窓口についても詳しく説明します。
リフォームを検討しているならば、事前にしっかりと準備を進め、安心・安全なリフォームのため、本記事を参考にしてください。
もくじ
リフォームトラブルの現状
住宅リフォーム・紛争処理支援センターの「住宅相談統計年報2022」によると、2021年度のリフォームに関する電話相談件数は11,046件です。
主なリフォーム部位として、一戸建ては、
- 屋根:60.5%
- 外装:47.6%
- 内装:20.5%
- 給水・給湯:16.2%
- キッチン:14.1%
が上位となっています。
具体的に相談内としては、
- 単価や合計金額は適正か:93.9%
- 工事内容や工事項目は適切か:72.1%
が突出していて、結局はリフォームという専門的な知識を持たないがために、判断ができないことが、トラブルを招くことが予想されます。
ゆえに相場なんぞを調べたところで、全くトラブル対策にはならないわけです。
悪徳業者による被害
悪徳業者は巧妙な手口で消費者を騙し、多額の損害を与えるだけでなく、精神的な負担も大きくなります。
どのような手口が一般的なのか、いくつか例を挙げてみます。
無料点検・訪問販売
無料点検や訪問販売を装って消費者に近づき、巧みな話術で高額なリフォーム契約を締結させます。
その際は、雨漏りやシロアリ被害などの不安を煽り、必要のないリフォームを勧めて、適正価格よりも大幅に高額な見積もりを提示します。
さらに契約を急かし、冷静な判断を妨害することが常套手段です。
もしくは割引など、甘い言葉で釣ってきます。
いい加減な見積もり
見積もり段階で、必要な工事が全て含まれていない、単価が適正価格よりも高めに設定、という相手の無知に付け込んだ姑息な方法が取られます。
結果的に当初の見積もりよりも、大幅に請求することが狙いです。
見積もり項目の漏れ、不当な単価、勝手に追加される費用など、あってはならないことが平気で行われます。
工期遅延
さまざまな理由で工期を遅らせ、消費者を困らせた挙句、なぜか追加費用を請求したり、契約解除を迫ります。
具体的には、
- 人手不足:そもそも十分な人材を確保していない
- 材料の手配遅延:材料の手配を怠っているだけ
といった手段を取ります。
施工不良
隠れて手抜き工事や不適切な施工を行うことで、雨漏り、建物の損傷、設備の故障など、二次被害を引き起こし、さらに追加工事をさせようとします。
- 手抜き工事:材料のグレードを勝手に下げる
- 不適切な施工:施工手順を省く、知識や経験不足による施工
- 施工後の対応:不具合を認めず、責任を逃れようとする
被害を防ぐための対策
悪徳業者による被害を防ぐためには、以下の点は、少なくとも実行することをおすすめします。
- 複数の業者から見積もりを取る
- 契約前に業者の評判を調べる
- 契約内容をしっかりと確認する
- 関連する行政機関や消費者センターの存在を知る
- リフォームについて勉強する
複数の業者から見積もりを取る
複数の業者から見積もりを取ることで、適正価格を知ることができます。
見積もり内容を詳細に比較し、不自然な点がないか確認しましょう。
契約前に業者の評判を調べる
インターネットなどで業者の評判を調べ、悪評が多い業者には近づかないようにします。
ただし、悪徳業者はインターネットで営業していないことも多く、訪問によるカモ探しが常套手段です。
仮に訪問された場合は、門前払いが無難です。
契約内容をしっかりと確認する
契約書の内容を隅々まで確認し、不明点は必ず質問しましょう。
特に、以下のような点は、明確にしておくべきです。
- 工事内容: 具体的な工事内容が記載されているか
- 費用: 総額だけでなく、内訳も確認
- 工期: 工期が明確に記載されているか
- 支払い方法: 支払い方法とタイミング
- キャンセル条件: キャンセル時の条件
行政機関や消費者センターの存在
悪徳業者被害を受けた場合など、地域の行政機関や消費者センターの連絡先ぐらいは、チェックしておくとよいです。
リフォームの勉強
結局は、この一言に尽きます。
勉強せずして見積もりの確認をしたところで、良し悪しの判断なんてできません。
それらしく振る舞ったところで、痛い目を見るのはアナタです。
数万円の費用を払って、建築士にセカンドオピニオンを依頼するなど、後ろ盾を得る方法はおすすめです。
最悪なのは知ったかぶりと、「お任せ」という懐の大きさを示したい人が言いがちなこと。
カッコつけて「任せるわ」と言いながら、ボッタクリされたケースなんて、ゴマンとあります。
まとめ
「住宅リフォームでトラブルが多発するのはなぜ?失敗しないリフォームについての対策とは」というタイトルで、リフォームについて書きました。
悪徳業者による被害を防ぐためには、事前にしっかりと情報収集を行い、慎重に業者を選ぶことが重要です。
しかし、知識不足が招くこともあるにも関わらず、リフォームについて勉強不足を認識してない人もいるのが現状。
無知な状況で、専門用語満載の見積もりをどうやって確認し、適正価格かどうかを判断するのか?
建築士にセカンドオピニオンを有料で依頼するなど、ホントは実施したほうがよいわけです。
必要な費用をケチった上で、大金をだまし取られることほど、やるせないものはありません。
参照
住宅相談統計年報2022|住宅リフォーム・紛争処理支援センター
